5人に1人が不登校離職の現実。断たれるのは収入だけではありません
#不登校#行き渋り#不登校離職
「不登校の保護者の5人に1人が仕事を離れている」。
土橋優平さんが代表理事を務めるNPO法人キーデザイン（栃木県宇都宮市）のアンケート調査でわかったことです。
回答者の98%あまりが女性。ほとんどがお母さんたちです。
多くのお母さんたちを悩ませるのは、収入減だけではありません。仕事を離れることで失う、あるものとは？
（連載「出張版お母さんのほけんしつ」第52回・写真は土橋優平さん）
著者
私たちのもとには、保護者の方からよく仕事のことについて相談が寄せられます。
今回は、子どもが不登校になったときの仕事との向き合い方についてお話しします。
子どもの不登校が仕事に与える影響は、知られていない
私たちの調査で、子どもの不登校をきっかけに休職・退職している保護者は、5人に1人と出ています。これを私たちは「不登校離職」と呼んでいます。
離職しないまでも遅刻・早退・欠勤が増えたり、雇用形態を変えたりといったケースを含めると、実は6割以上の保護者に影響が出ていることがわかっています。
子どもが不登校になったことのある経験者のみなさんなら、すぐに理解できるのですが、世間にはまだまだ認知されていないのが現実です。
この記事をご覧になっている方の中には、今まさに、仕事をどうしようかと悩んでいる方もいらっしゃるのではないかと思います。
休職するか、退職するかと悩んでいる方にぜひ考えていただきたいのは、仕事から離れた後に、家族以外に頼れる先を作ることです。
フリースクールでもよいですし、不登校の親の会でもよいです。ほかにも、スクールカウンセラーやスクールソーシャルワーカー、精神科、心療内科、放課後等デイサービス、訪問看護、カウンセラー、親族、知人、友人など、選択肢はさまざまあります。
必ずどなたかと、積極的につながっていただきたいです。
「大人と会話したい」
【連載】出張版 お母さんのほけんしつ
記事一覧
